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大学の英語の先生になるには？学位・免許・大学選びを解説
大学の英語の先生になるには、大学で講義を担当する「大学教員」を目指す道と、中学・高校の英語教諭を目指して「進学先大学」を探す道の2通りがあります。
大学教員になる場合、教員免許は不要ですが、修士以上の学位と学術論文などの研究業績が必須です。一方、中高の英語教員を目指す場合は、大学の教職課程で単位を修得して教員免許を取得する必要があります。
まずは進路を確認！2つの「英語の先生」ルート
「大学の英語の先生になるには」と検索される方の目的は、大きく次の2つに分かれます。ご自身の目的に合わせて、該当する解説をご覧ください。
- ルートA：高等教育機関（大学・短期大学）で英語を教える教員・講師になりたい
対象：大学院生、社会人、英語力を活かして大学で教鞭を執りたい方。
必要なもの：修士以上の学位（Master's degree）、査読付き学術論文、学会発表などの研究業績。小・中・高校の教員免許は法的に不要です。 - ルートB：将来、中学校や高校の英語教師になるために進学すべき大学を知りたい
対象：高校生、受験生、保護者、教員免許取得を検討している社会人。
必要なもの：教職課程が設置された大学・学部への進学、教育実習や介護等体験、教員免許状（一種・専修など）の取得、教員採用試験の合格。
この記事では、前半で「ルートA：大学で教鞭を執る英語教員になる方法」を、後半で「ルートB：中高の英語科教員を目指すための大学選び」を順を追って解説します。
ルートA：大学・短大教員
- 対象：大学院生、社会人など
- 修士以上の学位が必要
- 論文や学会発表の研究業績重視
- 教員免許状は法的に不要
ルートB：中高英語教員
- 対象：高校生、受験生、社会人
- 教職課程の単位修得と免許が必要
- 教育実習や介護等体験を実施
- 教員採用試験の合格を目指す
大学で教えるか中高で教えるかで、求められる学位や教員免許の要否が大きく異なります。
大学で英語を教える教員に必要な学位と専門分野
大学や短期大学で英語を教える職階には、Professor（教授）、Associate Professor（准教授）、Lecturer / Assistant Professor（専任講師・助教）、Part-time Lecturer（非常勤講師）などがあります。これらの教員になるための学歴・学位の基準を整理します。
応募資格となる学位水準
大学設置基準等に基づき、大学教員の採用公募には明確な応募資格が設けられています。
- 非常勤講師・特任講師：原則として「修士以上の学位（Master of Arts: M.A. 等）を有する者、またはそれと同等以上の教育研究業績を有する者」が最低条件です。大学院の博士前期課程（修士課程）を修了していることが実質的なスタートラインとなります。
- 専任教員（教授・准教授・専任講師）：近年は「博士の学位（Doctor of Philosophy: Ph.D. 等）を有する者、または着任時までに取得見込みの者」を必須条件とする公募が大半を占めています。修士号のみで専任ポストを獲得することは、実績豊富な実務家教員採用などの例外を除き、非常に難しくなっています。
大学英語教員の主な専門領域
英語そのものを教える教養英語（全学共通科目）の担当であっても、大学教員である以上、学問的な専門分野（field of expertise）を持つことが求められます。主に以下のような専門領域の大学院研究科・専攻を修了した研究者が採用されています。
| 専門領域 | 研究内容の例 | 主な関連学会・学位 |
|---|---|---|
| 英語教育学・TESOL | 教授法、第二言語習得論（Second Language Acquisition: SLA）、カリキュラム開発、評価論 | 大学英語教育学会（JACET）、全国英語教育学会（JASELE）など |
| 応用言語学 | コーパス言語学、語用論、社会言語学、心理言語学、音声学 | 応用言語学系学会、言語処理系学会 |
| 英語学・言語学理論 | 生成文法、認知言語学、歴史言語学、英語史 | 日本英語学会、日本言語学会 |
| 英米文学・文化研究 | イギリス文学、アメリカ文学、ポストコロニアル文学、表象文化論 | 日本英文学会、日本アメリカ文学会 |
近年は、実践的なコミュニケーション能力やアカデミックライティングを指導できる人材の需要が高く、英語教育学（EFL / ESL）、応用言語学、TESOL（英語教授法）の学位を持つ研究者の公募が比較的多い傾向にあります。
社会人から学位取得を目指す方は、通信制で学べる英語教授法大学院の解説も参考にしてみてください。
次の疑問大学院への進学や研究実績を重ねる過程で迷いやすい表現は、大学の学年や大学院生の英語表現まとめで詳しく確認できます。
教員免許は不要？論文業績と語学力の採用基準
大学で英語を教えるにあたり、最も誤解されやすいのが「教員免許」と「語学力」に関する基準です。
大学教員に教員免許状は法的に不要
大学の教員になるために、小学校・中学校・高等学校教諭のような教育職員免許状は法的に一切不要です。大学設置基準において教員の資格要件として定められているのは、教員免許の有無ではなく、学位や研究業績、教育上の能力です。中高の免許を持っていなくても、大学院で研究業績を積めば大学教員になることができます。
「英語が話せる」「TOEIC高得点」だけでは採用されない理由
「英検1級を持っている」「TOEIC 990点（満点）である」「留学経験があり英語が流暢である」というだけでは、大学教員として採用されることは原則ありません。
大学は教育機関であると同時に研究機関であるため、採用審査（書類審査および模擬授業・面接）で最も重視されるのはAcademic achievements（学術研究業績）です。
選考で重視される客観的業績指標
- 査読付き学術論文（Peer-reviewed papers）：学協会誌や紀要に掲載された論文の本数。特に査読（レフェリーによる審査）を通過した論文が何本あるかが最重要視されます。専任公募では最低でも3〜5本以上の査読論文が目安となります。
- 学会発表（Conference presentations）：国内の全国学会や国際学会での研究発表実績。活発に研究活動を継続している証拠となります。
- 競争的研究資金の獲得実績：科学研究費助成事業（科研費）などの外部資金を獲得した実績があると、専任教員の選考で高く評価されます。
- 高等教育機関での教育歴：大学や短大、高等専門学校での非常勤講師歴、あるいは大学院時代のTA（ティーチング・アシスタント）歴が問われます。
高い英語運用能力（例えば CEFR C1〜C2 レベル）は、公募書類を提出するための「前提条件」に過ぎず、合否を決める決定打は研究業績と大学での指導実績です。
審査を通過した論文数。専任公募では最低でも3〜5本以上が目安となります。
国内の全国学会や国際学会での登壇実績。活発な研究継続の証拠となります。
科学研究費助成事業（科研費）などの外部資金獲得実績は選考で高く評価されます。
大学・短大・高専の非常勤講師歴や、大学院時代のTA実績が問われます。
高い英語力は前提条件に過ぎず、合否の決定打となる4つの客観的指標を整理しました。
教員を目指す準備や語学力向上には、大学生の英語の学習ガイドも役立ちます。
大学英語教員の雇用形態と求人公募の探し方
大学英語教員の雇用形態には、大きく分けて「専任教員」「特任・契約教員」「非常勤講師」の3つがあります。それぞれの特徴と待遇の違いを理解しておくことが重要です。
表は横にスクロールできます →
| 雇用形態 | 身分・任期の有無 | 業務内容 | 処遇・収入の目安 |
|---|---|---|---|
| 専任教員（テニュア） | 専任（教授・准教授・講師）、定年まで任期なしが基本 | 授業、学生指導、学部・全学の入試・委員会業務、個人研究 | 月給制・賞与あり。大学の給与規定に基づく安定収入 |
| 特任教員・契約講師 | フルタイム雇用、任期あり（単年度更新、最長3〜5年等） | 週10コマ前後の英語授業、コーディネーター業務、FD活動 | 年俸制または月給制。ボーナス有無は大学規定による |
| 非常勤講師 | パートタイム（コマ契約）、半年〜1年ごとの契約更新 | 担当講義（1コマ90〜100分）の実施、採点、成績評価 | 1コマあたり月額2万円〜3万円前後（月額コマ給制が一般的） |
大学非常勤講師の現実と専任へのステップ
大学院の博士後期課程を単位取得満期退学、あるいは修了した若手研究者は、まず複数の大学で非常勤講師（Part-time Lecturer）を務めながら教育歴を重ね、専任ポストに応募するのが一般的なキャリアパスです。
非常勤講師の給与体系は「1コマ（週1回90分または100分）あたり月額約25,000円〜30,000円」という月額固定払いが一般的です。例えば週に4コマ担当した場合、月収は約10万〜12万円程度となります。
そのため、生活を維持するために複数の大学を掛け持ちし、週に10コマ以上を担当しながら研究時間を捻出する研究者も少なくありません。
公募情報の探し方
大学教員や講師のポストは、欠員やカリキュラム改編に伴って公募されます。公募を探す主な情報源は以下の通りです。
- JREC-IN Portal（研究者人材データベース）：国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が運営する日本最大規模の研究者求人サイト。全国の大学の専任・特任・非常勤講師の公募情報が網羅されています。キーワードに「英語教育」「応用言語学」「英米文学」などを設定してアラート登録しておくのが基本です。
- 各専門学会の学会誌・メーリングリスト：大学英語教育学会（JACET）など、関連学会の会員向けに公募案内が先行配信されるケースがあります。
- 大学公式ウェブサイトの採用情報ページ：各大学の人事公募ページに直接掲載されます。
- 指導教員や研究者ネットワークの紹介：特に非常勤講師の急な欠員補充などでは、学会や大学院の教員ネットワークを通じて打診されるケースも日常的に見られます。
英語教師を目指す大学選び！教育学部と外国語学部の違い
ここからは「ルートB：将来、中学校・高校の英語教師になるためにどの大学・学部を選ぶべきか」を解説します。
中高の英語科教員免許を取得できる主な学部には、「教員養成系教育学部」「外国語学部・国際系学部」「文学部・人文学部」があります。それぞれの特徴と違いを比較表で示します。
表は横にスクロールできます →
| 学部系統 | 主なカリキュラムの特徴 | メリット | 注意点・デメリット |
|---|---|---|---|
| 教員養成系教育学部 | 教育心理学、教育方法論、英語科教育法、模擬授業、生徒指導論 | 教員採用試験の一次・二次対策が手厚く、同じ志を持つ仲間と切磋琢磨できる | 文学や理論言語学の専門研究や長期留学の機会は外国語学部に比べて限られる場合がある |
| 外国語学部・国際系学部 | 実践的英語運用力（Speaking, Academic Writing）、通訳・翻訳、異文化理解 | 高度な英語力や発音、プレゼンテーション能力が身につき、長期留学しやすい | 教職課程は卒業要件の単位とは別履修になることが多く、授業の負担が重くなる |
| 文学部・人文学部（英文科） | イギリス・アメリカ文学、英語学、文法論、翻訳論、西洋文化史 | 英語の歴史や文法体系、文化背景を深く学問的に探究できる | 実践的な英会話力や教採対策は自主的な取り組みや学内講座の活用が必要になる |
どちらを選ぶべきかの判断基準
- 「教員採用試験の一発現役合格」を最優先したい場合：国立の教員養成大学・学部や、教員採用実績の高い教育学部が適しています。面接練習、模擬授業対策、教職教養試験対策のノウハウが蓄積されています。
- 「高い英語力」「留学経験」「ネイティブに近い発信力」を武器にしたい場合：外国語学部や国際教養系学部が適しています。教員採用試験において、一定以上の英語資格（英検準1級〜1級、TOEIC 800点〜900点以上など）を持つ受験生に対して一次試験の免除や加点措置を講じる自治体が増えているため、専門英語力を磨くことは採用試験でも有利に働きます。
次の疑問中学校での指導に焦点を当てて採用までの流れを知りたい方は、中学校の英語教員になる手順の解説が参考になります。
中高の英語教員免許取得フローと大学選びの確認点
中学校・高等学校の英語教員になるための免許取得手順と、進学先大学を選ぶ際に必ず確認すべき基準を解説します。
教員免許状の区分
学校教員の免許状には、修了する課程に応じて以下の区分が存在します。
- 一種免許状：大学（学士課程）を卒業して所定の単位を修得すると取得できる免許状。多くの正規教員がこの免許状で教壇に立っています。
- 専修免許状：大学院（修士課程・教職大学院）を修了して所定の単位を修得すると取得できる免許状。高度な専門性を証明する資格となります。
- 二種免許状：短期大学等を卒業することで取得できる免許状（中学校教諭免許のみ。高等学校教諭の二種免許は制度上存在しません）。
教員免許取得までの具体的プロセス
- 教職課程の履修登録：1年次または2年次に教職課程の履修を開始します。「教科に関する専門的事項（英語学・英米文学・英語コミュニケーション等）」と「教職に関する指導の基準（教育原理・教育心理・教育課程論・英語科教育法等）」の単位を並行して履修します。
- 介護等体験実習（中学校免許のみ必須）：特別支援学校で2日間、社会福祉施設で5日間の計7日間、体験実習を行います。これは「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」に基づき、中学校免許を取得する際に必須とされています（高校免許のみの取得であれば不要です）。
- 教育実習：通常3年次または4年次に、母校や実習受託校で実施します。中学校免許は3週間〜4週間、高等学校免許は2週間〜3週間が標準です。
- 教員採用候補者選考試験の受験：4年次の夏（6月〜8月頃）に各都道府県・政令指定都市教育委員会が実施する教員採用試験、または私立学校の教員適性検査・個別採用選考を受験します。
失敗しない大学選びのチェックポイント
英語教員を目指して大学を選ぶ際は、パンフレットやウェブサイトで以下の点を確認してください。
- 中・高両方の免許が取得可能か：高校免許しか取れない学科の場合、中学校教員の採用枠に応募できません。採用の間口を広げるため、中学一種と高校一種の両方を無理なく同時取得できるカリキュラムか確認しましょう。
- 教職支援センターの体制：教採の過去問対策講座、論作文の添削指導、現役校長経験者による模擬面接指導などが年中無休で受けられる体制があるかどうかが、合格率に直結します。
- 留学プログラムと教職課程の互換性：在学中に半年〜1年間の海外留学をしながら、4年間で教員免許を取得して卒業できる制度（認定留学や単位振替）が整っているかを確認しましょう。
1〜2年次に教科専門と教職科目の単位履修を開始
特別支援学校2日・施設5日の計7日間（中学必須）
3〜4年次に母校等で実施（高校2〜3週、中学3〜4週）
4年次夏に各自治体の採用試験や私立の選考を受験
大学入学から教員採用試験の受験までに進める履修や実習の一般的な流れです。
通信制大学や大学院で英語教員免許を取得する方法
すでに大学を卒業している社会人や、他学部に在籍中で教職課程を履修していなかった方が英語の先生を目指す場合、主に2つのルートがあります。
1. 通信制大学の科目等履修生・編入学
文部科学省の認定を受けた通信制大学を利用して、教員免許取得に必要な不足単位を履修するルートです。
- 学士（大学卒業資格）を既に持っている場合：「科目等履修生」として教職科目や教科専門科目の不足分のみを履修するのが最短です。通信テキストでの自学自習と、週末や夏季のスクーリング（対面またはオンライン授業）を組み合わせて単位を修得します。
- 教育実習と介護等体験の手配：通信制大学であっても、教育実習（中高）および介護等体験（中学校免許の場合）の実習履修は必須です。実習校の受入内諾を自己開拓で母校に依頼する必要があるケースが多いため、事前のスケジュール調整が不可欠です。
2. 大学院進学による専修免許状の取得
大学の英文科や教育学部で既に「一種免許状」を取得している場合、大学院（文学研究科、教育学研究科、英語教育専攻など）に進学して修士号を取得することで、「英語科専修免許状」を取得できます。
また、大学時代に教員免許を取得していなかった場合でも、学部レベルの教職科目を並行履修できるカリキュラムを持つ教職大学院や一般大学院に進学することで、修了時に一種免許と専修免許を同時に取得できる進路も存在します。
専修免許を取得していると、公立高校の採用選考における加点や初任給の優遇、将来的な指導教諭や管理職への昇進において有利に働くメリットがあります。
通信制大学ルート
- 科目等履修生（不足分のみ）
- テキスト自習とスクーリング
- 実習先を自己開拓・手配
大学院進学ルート
- 修士修了で専修免許取得
- 教職大学院で一種・専修併修
- 初任給や採用選考で優遇
既に大学を卒業した方や教職未履修の方が英語教員免許を取得する2大アプローチです。
次の疑問大学以外の学校やスクールも含めて幅広く検討したい場合は、英語の先生になる資格や仕事のまとめをご覧ください。
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理解度チェック
Q1. 大学で英語を教える教員について、本文の記述と一致するものは？
- 小学校や中高の教員免許状の取得が法的に必要
- 英検1級やTOEIC満点があれば必ず採用される
- 非常勤講師の応募には原則として修士以上の学位が必要
- 専任教員の公募では査読論文の実績は問われない
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正解: C. 非常勤講師の応募には原則として修士以上の学位が必要
大学の非常勤講師等の応募資格は、原則として修士以上の学位またはそれと同等の業績を有することが最低条件とされています。教員免許は法的に不要です。
Q2. 大学の専任教員の選考において、最も重視される客観的業績は？
- 海外への留学期間の長さ
- Peer-reviewed papersの本数などの学術研究業績
- 民間企業での英語を使った実務経験年数
- 高校生を対象とした指導歴の長さ
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正解: B. Peer-reviewed papersの本数などの学術研究業績
大学教員の採用審査では学術研究業績が最も重視され、客観的指標として査読付き学術論文（Peer-reviewed papers）の本数などが重要視されます。
Q3. 中学校と高等学校の教員免許取得の違いとして正しいものは？
- 高校免許のみの取得であれば介護等体験実習は不要
- 高校教諭には短期大学等で取れる二種免許が存在する
- 教育実習の期間は高校免許の方が中学校より長い
- 中学校免許の取得には大学院の修了が必須である
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正解: A. 高校免許のみの取得であれば介護等体験実習は不要
特別支援学校や社会福祉施設で行う7日間の介護等体験実習は、中学校免許を取得する際に必須とされており、高校免許のみの取得であれば不要です。
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よくある質問
- Q. 大学の英語教授になるには何年くらいかかりますか？
- 大学院の修士課程（2年）、博士後期課程（3年）を修了後、非常勤講師や特任助教、専任講師、准教授を経て教授に昇任するのが一般的です。博士号取得から教授昇任までは、研究業績やポストの空き状況にもよりますが、通常10年〜15年以上を要します。
- Q. 教員免許があれば大学の英語教員になれますか？
- 教員免許の有無は大学教員の採用要件に関係ありません。大学教員に求められるのは「修士や博士の学位」と「査読論文などの学術研究業績」です。中高の免許を持っていても、学術論文や学会発表の実績がなければ大学教員として採用されることはありません。
- Q. 大学の英語非常勤講師になるにはどうすればいいですか？
- 最低条件として修士号以上の学位が必要です。科学技術振興機構が運営する公募サイト「JREC-IN Portal」で非常勤講師の募集を検索して応募するか、出身大学院の指導教授や知人研究者からの紹介・推薦を通じて採用されるケースが一般的です。
- Q. 英検1級やTOEIC満点があれば大学教員になれますか？
- 語学資格だけでは大学教員にはなれません。大学は高等教育・研究機関であるため、英語教育学や言語学、文学等の学問分野における査読付き論文や学会発表などの研究実績が必須となります。資格はあくまで基礎的素養の証明にとどまります。
- Q. 中高の英語の先生になるには英検何級が必要ですか？
- 多くの自治体の教員採用試験では、英検準1級またはTOEIC 730点〜800点以上で一次試験免除や加点措置が設けられています。文部科学省は英語教員の英語力として「英検準1級以上」を目標に掲げており、合格の目安として準1級以上の取得が強く推奨されます。
2026年9月26日更新・モチタン辞典編集部